
電話業務において、多くの問い合わせや架電に対応するためには、CTIの導入は必須です。
しかし、社内だけで管理するとなると、対応できる場所が限られてしまいます。
その際に利用したいのが、スマホアプリで利用できるCTIです。
今回は、スマホアプリで利用できるCTIについて紹介するので、場所を関係なく電話業務がしたい企業や、電話営業をテレワーク化したい企業は、参考にしてください。
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目次
CTIはアプリでも利用できる?

CTIには種類があり、社内サーバーで管理するようなオンプレミス型だと、電話応対できる場所が社内に限定されてしまいます。
しかし、近年ではテレワークが推奨された背景から、クラウド上で利用できるクラウド型CTIもあります。
クラウド型CTIは、サービス提供をしている会社のサーバーを利用し、ネット回線を使って接続することで、ネット環境さえあれば場所を問わずCTI機能を利用可能です。
また、サービスによってはアプリ対応のCTIも存在し、モバイルアプリをインストールするだけで社外(自宅や外出先)で電話業務ができます。
仕組みとしては、社内にかかってきた電話がスマートフォンに発信されるようなイメージです。
アプリ対応のCTIシステムを徹底比較

アプリに対応しているCTIは多くあるので、それぞれ徹底比較します。
具体的には、以下のとおりです。
アプリで利用できるCTIを探している人は、それぞれ参考にしてください。
コムデスク(Comdesk Lead)
コムデスク(Comdesk Lead)はスマートフォンで利用できるCTIです。
一番の特徴は、携帯回線との連携ができる点です。
料金についても、携帯回線のかけ放題プランを使用して電話をすることから、通話料の節約にもつながります。
コムデスク(Comdesk Lead)で利用できるおすすめな機能は、以下のとおりです。
【コムデスク(Comdesk Lead)で利用できる便利な機能】
- 090・080の番号で発信できる
- 全通話が自動で録音・文字起こしされる
- オートコール機能
- 通話の転送機能
- 自動音声アナウンス機能
そのほかにも、電話業務にはおすすめな機能が備わっており、業務効率化をしたい企業にとっておすすめのCTIツールと言えるでしょう。
関連リンク:スマホで利用できるコムデスク(Comdesk Lead)
Miitel
Miitelは、クラウド型のIP電話サービスです。
CTIでは定番になりつつありますが、AIが搭載されていて音声解析に強みを持っています。
さらに、アプリも提供されているため、iOSやAndroid問わず利用可能です。
CTIの基本機能が備わっているだけではなく、AIを利用した通話内容の録音や分析に定評があります。
【Miitelで利用できる機能】
- モニタリング機能
- 通話内容のスコアリング
- 通話データのAmazon S3転送保存。
通話内容の音声解析をしたい場合に利用されることが多いCTIです。他サービスとの連携も多いのが特徴です。
カイクラ
カイクラは、クラウド型CTIです。
CRMが連携が可能で、顧客情報や通話内容のデータなどをシステム内ですべて管理できます。
アプリを使用することで、システム上に保存されたデータをいつでも閲覧できるほか、場所問わず受電・架電の対応が可能です。
そのほかにも、以下のような機能が利用できます。
【カイクラで利用できる機能】
- 名刺のスキャン機能
→名刺をスキャンすることで顧客情報を自動登録できる - 自動音声応答機能
- ビデオ通話機能
複数のCTI機能が利用できるため、おすすめのシステムです。
コムデザイン
コムデザインは、クラウド型CTIです。
通常のクラウドCTIとは異なり、自由なカスタマイズが可能です。
(その場合は専門のエンジニアが対応してくれる)
提供している機能はさまざまで、具体的には以下が挙げられます。
【コムデザインで標準搭載されている機能】
- 通話録音機能
- ACD
- IVR
そのほかにも、専門性が高い作業や開発作業についても、エンジニアが対応してくれます。
追加費用は一切かからないため、コスパよく運用が可能です。
利用できるデバイスはIP電話からビジネスフォン、スマートフォンなどさまざまで、アプリでの利用もできます。
料金は、初期費用で30万円かかり、月々の料金は5,000円程度と初期投資が必要なシステムです。
アプリ対応のCTIを利用するメリット
アプリ対応のCTIを利用するメリットを解説します。主なメリットは下記の3点です。
- 場所にとらわれず使用可能
- 着信時の顧客情報ポップアップで応対品質が上がる
- コストを削減できる
場所にとらわれず使用可能
モバイルアプリを提供しているCTIを使うと、外出時でも簡単にCTIを利用することができ、通話のログも残すことができます。
着信時の顧客情報ポップアップで応対品質が上がる
着信時にその場で顧客情報が表示されたり、過去の応対履歴をその場で探すことなく確認できることで、情報の引き継ぎがスムーズになり、応対品質を向上させることができます。
コストを削減できる
クラウド型のCTIを利用することになるため、サーバー構築費用などがかからず安価にCTIを利用し始めることができます。
また任せる業務内容によってはパソコンを貸与せず、携帯端末のみの支給にすることで緊急時などにもコストをあまり掛けずに運用可能です。
かけ放題の利用ができるシステムであれば通話料の定額化によりコストダウンを実現できます。
スマホCTIを利用する際の注意点と対策
スマホCTIを利用する際は、注意すべき3つのポイントがあります。
通信品質の影響を受けやすい
スマホCTIは、スマートフォンのデータ通信を使って情報のやり取りをするため、通信品質の影響を受けやすいことが懸念されます。
「会話が聞こえにくい」「遅延が生じる」「切断されてしまう」などのトラブルが多いと、顧客対応の品質低下やオペレーターのストレスにつながります。
また、コールセンターの応対効率にも大きく影響するので、通信品質の向上が欠かせません。
主な対策として、以下が挙げられます。
- Wi-Fiと4G/5G、どちらも安定して使える環境を確保する
- 通信負荷が高い時も安定する帯域制御(QoS)対応のCTIを使う
- 社外での想定利用場所を事前にテストしておく
ポイントは、運用前に「どの環境でどの程度の通信品質を確保できるか」を確認することです。また、CTIサービス側が提供する帯域保証機能や最適化オプションを活用するなど工夫し、安定運用を目指してもよいでしょう。
セキュリティ対策が必須
スマホCTIはスマートフォンを使って顧客情報や通話ログなどの機密データを扱うため、通常のCTIよりもセキュリティリスクが高くなりがちです。
スマホ自体の紛失・盗難やアプリ・OSの脆弱性など、情報漏洩が発生する恐れもあるので注意しましょう。
また、公衆Wi-Fiも利用による盗聴やデータ改ざんなど、思わぬリスクへの対策も欠かせません。
主な対策として、以下が挙げられます。
- 端末管理(MDM)ツールやリモートワイプを導入する
- 端末へのデータ保存を最小化(クラウド保持)する
- 通話ログのアクセス権限を最小化する
- 二要素認証(MFA)を設定する
上記は、スマホCTI利用時に懸念される「なりすまし」「情報漏えい」「不正アクセス」などのリスクを大幅に低減する方法です。スマホは個人的な利用と併用されやすいため、データを端末に残さない設計とアクセス管理の強化を図りましょう。
BYOD運用では費用精算の課題
私物のスマホを使う「BYOD」にする場合、利便性やコスト削減効果がある一方で、費用精算の複雑さという課題が発生します。
データ通信量や通話料のうち、何割が業務利用分なのか正確に計算するのは難しいもの。
「なぜ自腹を切らなくてはいけないのか」と従業員が不満を抱いたり、適切な費用清算ができずトラブルの元になったりするケースもあるので注意しましょう。
主な対策として、以下が挙げられます。
- 法人通話アプリを導入して通話料を一元化する
- かけ放題プランを採用し費用予測を安定させる
- 通話ログの自動集計機能を活用する
上記の対策をすることで業務利用分の可視化と費用の平準化が進み、BYOD特有の「どこまで会社負担にすべきか」という曖昧さを軽減できます。また、経理部門の精算作業が大幅に簡素化されるため、運用コストの削減にも貢献します。
スマホのCTI導入までの流れと必要環境
スマホのCTI導入までの流れは、以下の6ステップです。
ステップ1|運用方法と必要機能を整理する
スマホCTIを導入する際は、まず「どう運用するか」「どの機能が必要か」を明確にしましょう。
曖昧なまま導入を進めると、後から「使いにくい」「想定と違った」「必要な機能が足りない」などの問題が起きやすくなります。
主な必要機能として、以下が挙げられます。
- 着信ポップアップ機能
- 顧客情報の自動表示機能
- 通話録音機能
- 通話ログの自動記録機能
- 発信番号の切り替え(個人番号を隠す)機能
- CRM/SFAとの連携機能
- 通話料の一元化機能
迷ったときは、「Must(必須)」「Better(あると良い)」「Option(余力があれば)」 のように機能を仕分け、優先順位をつけましょう。「これだけは絶対に必要」という項目を固めておくと、サービス選定がスムーズになります。
ステップ2|社内のネットワーク環境を確認
スマホCTIはインターネット通信を使って動作するため、ネットワーク環境の状態がそのまま通話品質に直結します。
導入前にネットワーク環境を確認し、「社内・外出先で問題なく使えるか」をシミュレーションしておきましょう。
特にチェックすべきポイントは、以下の通りです。
- 電波強度(オフィスのどこでも安定しているか)
- 同時接続数(混雑時に速度が落ちないか)
- 2.4GHz/5GHzの使い分け
- ルーターのスペック・設置位置
その他、WPA2/WPA3による暗号化設定や公衆Wi-Fiの利用禁止設定など、セキュリティ対策を確認しておくこともポイントです。通信品質・セキュリティ・ネットワーク設計の3つを重点的に確認し、ストレスフリーに使えるよう対策しておきましょう。
ステップ3|スマホ端末・アプリの準備
スマホCTIをスムーズに導入するためには、使用する端末の選定とCTIアプリのセットアップが重要です。
「どんなスマホでもOK」にせず、CTIアプリが安定して動くスペックやOSを可視化し、従業員に周知しましょう。
以下について確認しておくと、後々のトラブルを避けやすくなります。
- 対応OS:iOS / Android の推奨バージョン
- 端末性能:メモリ不足の端末はアプリが落ちやすい
- マイク・スピーカーの性能:音質に直結する
- バッテリー容量:業務使用で消耗が早くなりがち
- 同時利用アプリの負荷:マルチタスクで動作が重くならないか
また、専用のアプリやクラウドPBXアプリを端末にインストールする手順をマニュアル化したり、利用ガイドラインを整備したりするのもおすすめです。
ステップ4|CRM/SFAとの連携設定
CTIとCRM/SFAを連携させると、着信と同時にCRM/SFAの顧客データが自動表示されるようになります。
「誰からの電話か」「過去の対応内容」「商談の進捗」などが一目で把握できるので、業務効率も大きく改善します。
スマホCTIを導入する際もCRM/SFAとの連携設定を済ませ、以下のテストを完了させておきましょう。
- 着信時に正しい顧客データが表示されるか
- 通話ログが正しくCRMに反映されるか
- 発信画面の連携がスムーズか
- 権限設定が正しく反映されているか
- 録音データが正しい場所に保存されているか
「電話」と「顧客情報」を正しく結びつけるための連携設定をしておくと、CTIのメリットも最大化できます。
ステップ5|テスト運用と社内トレーニング
本格運用の前に限られたメンバーでテスト運用を行い、実際の業務の流れにCTIがスムーズに組み込まれるか確認します。
音声品質・通信の安定性
- 発信・着信に遅延がないか
- ノイズや音切れが起きていないか
- 社内Wi-Fi/4G/5Gの切り替え時に問題が起きないか
CTI機能の動作確認
- 自動ポップアップ(顧客情報表示)が正しく出るか
- 通話ログが正確に記録されているか
- CRM/SFAにデータが正しく連携されているか
- 着信履歴、メモ入力などがスムーズに行えるか
スマホ端末の操作性
- アプリのUIがメンバーにとってわかりやすいか
- バッテリー消費や発熱が問題ないか
- BYODの場合、端末間で挙動が統一できているか
上記のテストをもとに設定や運用ルールを微調整し、本格運用開始時に最大限スムーズに立ち上がる状態をつくりましょう。
ステップ6|本格導入・運用開始
テスト運用で課題を洗い出し、操作方法や業務フローが固まったら、いよいよ本格導入に移ります。
現場で戸惑いが生じないよう、運用開始後のフォロー体制まで見据えて準備しましょう。
具体的には、以下の準備を進めます。
- 全社展開のスケジュールとルールを明確化する
- 初期サポート体制を整える
- 稼働後のデータを活用し、PDCAを回す
- 運用面での定期的なメンテナンスをする
特に、導入段階ではオンボーディングに力を入れ、「使いやすいシステムだ」と感じてもらえるよう工夫しましょう。
コムデスク(Comdesk Lead)のおすすめしたいポイント

コムデスク(Comdesk Lead)は、アプリで利用できるほか、携帯回線が利用できる唯一のCTIです。
おすすめポイントごとのメリットをまとめました。
【コムデスク(Comdesk Lead)のおすすめポイント】
- 携帯電話のかけ放題を利用できる
- 090・080の番号で発信
- 顧客とのやりとりを一括管理できる
- オートコール機能
- 一斉着信機能
- モニタリング機能
CTIの導入を検討している人は、それぞれ参考にしてください。
携帯回線のかけ放題を利用できる
コムデスク(Comdesk Lead)の最大のメリットは、通話に携帯回線を利用できる点です。
ほかのCTIでは、社内の回線を利用するため、CTI導入費用とは別途通話料がかかります。
コムデスク(Comdesk Lead)ももちろんかかりますが、携帯回線を利用できることから、かけ放題プランを利用可能です。
かけ放題プランは、月々の料金さえ払えば、通話料が定額になります。
架電を多くおこなう企業にとって、通話料の悩みは深刻です。
しかし、コムデスク(Comdesk Lead)を利用することで、通話料はかけ放題の範囲に抑えられることから、コスト削減につながります!
「CTIを導入したい、でもコストは押さえたい」という人こそ、コムデスク(Comdesk Lead)を利用しましょう。
090・080の番号で発信
CTIで架電をすると、基本的にIP回線を利用するため050形式の番号で発信します。
顧客からすると少し怪しいと感じてしまう番号で、つながり率が下がり架電効率が悪くなります。
しかし、コムデスク(Comdesk Lead)は携帯回線を使用することから、090・080形式での番号で発信可能です。
社内携帯を使っている場合は、070形式からの発信もできます。
これらの番号を使用することで、つながり率が平均15%ほどアップします。
※コムデスク(Comdesk Lead)調べ
案外、着信があった番号は顧客が見ているポイントなので、電話業務ではしっかり押さえておきたいところです。
顧客とのやりとりを一括管理できる
コムデスク(Comdesk Lead)では携帯回線連携が可能なため貸与されている個人の携帯電話で顧客とやりとりした通話内容もログに残すことができます。
折り返しで個人宛に掛かってきた電話のログもCTIで管理できるようになるため、顧客とのやりとりを全て一括管理することができ、営業活動のブラックボックス化を防ぐことも期待できます。
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オートコール機能
コムデスク(Comdesk Lead)には、オートコール機能も標準搭載されています。
オートコールとは、事前に設定したリストをもとに、自動で電話を発信するシステムのことです。
終話すると自動で次のリストへ発信されるため、架電の効率がアップします。
また、事前に自動音声やテキストを設定しておくと、アンケート調査などにも利用できます。
主に、電話営業をしている企業におすすめな機能なので、効率化したい場合は導入を検討してください。
一斉着信機能
オペレーターの業務効率化に使用したいのが、一斉着信機能です。
一斉着信とは、顧客からかかってきた電話を、すべてのオペレーターの電話で受信をする機能です。
通常の着信と比較すると、以下のとおりです。
【通常の着信の場合】

【一斉着信の場合】

コンタクトセンターにおいて一斉着信を利用すると、一人のオペレーターに電話が集中することはありません。
そのため、オペレーターの業務効率向上やコンタクトセンターの運用効率向上にもつながるのでおすすめです。
モニタリング機能
電話業務で重視したいことが、社員の教育です。
電話業務は対人の仕事になるため、社員の教育次第で通話品質が左右されます。
その際、モニタリング機能を活用すると、楽にOJTができます。
モニタリング機能とは、リアルタイムで顧客とオペレーターのやり取りを聞ける機能です。
商談の電話やクレーム対応の電話をモニタリングすることで、適切なアドバイスが出しやすくなります。
コムデスク(Comdesk Lead)では、モニタリング機能も標準搭載されているため、社内教育まで検討している企業は、導入して損はありません。
関連リンク:コムデスク(Comdesk Lead)の機能一覧
よくある質問
スマホCTIに関する「よくある質問」を紹介します。
スマホでもCTIシステムは利用できますか?
スマホでもCTIを利用することは可能です。
固定電話がなくてもスマホだけで発信・着信・通話ログ連携などのCTI機能を利用できる他、リモートワークやモバイルワークでの利用も広がっています。
スマホとCTIを連携させる方法は?
スマホCTIは、スマートフォンに専用アプリをインストールし、クラウドPBX(インターネット電話基盤)と連携することで動作します。
その他、SIM型のモバイル回線をPBXと連携する方法や、PCブラウザ型CTIとスマホの併用を図る方法もあるので自社に合う手法を探っていきましょう。
スマホでCTIを使うメリットは?
スマホでCTIを使うメリットとして、以下が挙げられます。
- 外出先や自宅でも同じ業務ができる
- 固定電話が不要になり、導入コストを抑えられる
- 発信番号の統一ができ、個人番号を使わずに済む
「顧客情報が自動ポップアップする」「録音機能でトラブルを防げる」など、CTIのメリットも得られるのがポイント。かつ、スマホで使えるからこそのメリットも得られます。
まとめ
近年、テレワークや働き方の変化により出社前提でのコンタクトセンター運用や、営業組織の構築が難しくなっています。
そんな中、モバイルアプリ対応のCTIであれば働く場所にとらわれないことはもちろん、初期費用を抑えたり、通話料のコスト削減が可能になります。
またモバイルアプリ対応のCTIであれば用途やメリットも多くあるため、組織の運用方法や、目的に合わせて検討するのが良いでしょう。
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