外出や直行直帰の多い営業担当を抱える企業では、社用携帯やスマホでの発着信履歴が会社に残らず、対応状況を正しく把握できないという課題が起こりやすくなります。コールセンターシステム（CTI）はオフィスの固定電話だけの仕組みと思われがちですが、スマホ・社用携帯に対応した製品も複数存在し、外出先からの発着信を記録・管理できます。自社の営業体制に合うかどうかは、外出の頻度や端末の運用方法によって変わります。

スマホ対応のコールセンターシステム（CTI）とは？

コールセンターシステム（CTI）は、電話とパソコンを連携させ、発着信や顧客情報の管理をひとつの画面で行うための仕組みです。「コールセンターシステム」と「CTI」はほぼ同じ意味で使われており、コールセンター専用の大掛かりな設備だけを指す言葉ではありません。スマホ対応のCTIでは、専用アプリを使って社用携帯や私物のスマホからも発着信でき、通話内容や顧客情報をオフィスの固定電話と同じ画面で確認できます。CTIそのものの仕組みや機能を基礎から確認したい場合は、CTIとは？機能・仕組み・種類の解説にまとめています。

製品によっては、IP回線と携帯回線を1つの画面で切り替えて使えるものもあります。オフィスからはIP回線、外出先からは携帯回線というように発信元を使い分けたいとき、この切り替えができるかどうかは選定時に確認しておきたいポイントです。

自社の営業活動にスマホ対応CTIは向いているか

スマホ対応CTIが向くかどうかは、主に2つの軸で見極められます。ひとつは、営業担当の外出・直行直帰の頻度です。社内の固定電話やオフィスのPCからの架電が中心であれば、既存のCTIだけで十分に対応できる場合もあります。一方、外出先からの架電・折り返しが日常的に発生する体制では、その通話が会社側の記録に残らず、対応履歴が担当者個人に閉じてしまいがちです。

もうひとつの軸は、スマホの運用方法です。会社が社用携帯を配布して運用しているのか、私物端末を業務にも使うBYOD運用なのかによって、後述するセキュリティ対策や費用精算のルールの立て方が変わります。どちらか一方に必ず当てはまるわけではなく、部署やチームによって運用が混在しているケースも珍しくありません。自社の体制がどちらに近いかを確認しておくと、注意点や選び方を判断する軸が定まります。

スマホ・社用携帯でCTIを使うメリット

スマホで顧客情報を簡単に管理できる

スマホ対応CTIでは、外出先からの発着信でも顧客情報や過去のやり取りをアプリの画面で確認できます。移動時間で直近の商談内容を確認したり、着信時に相手の情報をすぐ表示したりできるため、訪問前の準備にかかる手間を減らせます。

場所や時間に縛られず顧客対応ができる

社用携帯やスマホからの発着信であっても、オフィスの電話と同じ仕組みで顧客対応ができるため、外出中や直行直帰の日でも折り返しの機会を逃しにくくなります。担当者が不在のときでも、他のメンバーが対応履歴を確認して代わりに折り返すといった運用もしやすくなります。

運用コストの削減が可能

社用携帯を新たに用意する場合でも、既存のスマホに専用アプリを入れて使える製品であれば、専用端末や固定電話回線を追加で敷設するコストを抑えられます。契約するアカウント数に応じて利用範囲を広げられる料金体系の製品を選べば、営業体制の拡大に合わせて調整しやすくなります。

導入前に知っておきたい注意点とリスク対策

スマホ対応CTIを導入する前に確認しておきたい論点は、大きく3つに整理できます。

セキュリティ対策（端末紛失時の対応・アクセス制御）

社用携帯・私物端末を問わず、スマホは紛失・盗難のリスクが固定電話よりも高くなります。端末を紛失した際にリモートでロックやデータ消去ができる体制があるか、顧客情報を含むアプリへのアクセスに認証をかけられるかは、導入前に確認しておきたい項目です。

通信品質の確保

携帯回線を使った発着信は、電波状況によって音質や接続の安定性が固定回線と変わることがあります。対応エリアやキャリアとの相性は製品によって異なるため、実際に利用する場所に近い環境で試験的に発着信を試しておくと、導入後のギャップを減らせます。

BYOD運用時の費用精算・ルール整備

私物端末を業務にも使うBYOD運用では、通話料や通信費をどこまで会社が負担するかの精算ルールが曖昧なまま運用が始まりやすくなります。業務用途と私用の通話を区別する方法や、退職時のデータ削除手順もあわせて決めておくと、後からのトラブルを避けられます。

携帯回線からの発着信も1つのシステムで記録・分析する

スマホ対応CTIの選び方

CTIの選定では、次のような軸で比較すると自社に合う製品を絞り込みやすくなります。

セキュリティ面やサポート体制の確認

端末紛失時の対応やアクセス制御など、前段で挙げたセキュリティ対策に製品側がどこまで対応しているかを確認します。トラブル発生時の問い合わせ窓口や対応時間帯といったサポート体制も、外出の多い営業担当を抱える場合は特に重要な確認項目です。

他社での導入事例を参考にする

自社と近い業種・企業規模での導入事例があるかどうかは、実際の運用イメージをつかむ手がかりになります。不動産業のように訪問営業が中心の業種向けに機能を整理した不動産向けページを公開している製品もあり、業種特化の情報が参考になる場合もあります。

自社ニーズや業務形態に合わせる

社用携帯を配布する運用か、私物端末を使うBYOD運用かによって、必要なセキュリティ機能や費用精算の仕組みは変わります。前段で確認した自社の運用スタイルに合わせて、必要な機能に優先順位をつけると比較がしやすくなります。

アプリ・操作の使いやすさ

営業担当が外出先で操作するアプリのため、発信・応答・顧客情報の確認までの操作数が少ない製品ほど現場に定着しやすくなります。導入前に無料デモやトライアルで実際の画面を操作し、日常業務での使い勝手を確かめておくと安心です。

費用対効果

料金プランは初期費用・月額・アカウント数に応じた課金体系など、製品によって構成が異なります。生数値の比較だけでなく、自社が使う機能の範囲に対してどれだけコストに見合うかという視点で確認すると判断しやすくなります。具体的な料金プランは各社の資料請求や見積もりで確認します。

CTI全般の主な機能や連携できるツールを確認したい場合は、テレアポシステムの基礎とおすすめ10選の記事でも整理しています。スマホアプリでの利用に絞って複数製品を比較したい場合は、アプリ対応CTIの比較とおすすめの記事が製品ごとの比較に特化しています。

Comdesk Leadの携帯エディションでできること

Comdesk Leadには、社用携帯やスマホでの発着信をオフィスの電話と同じ仕組みで管理できる携帯エディションがあります。携帯回線（070/080/090発信）での発着信に対応し、対応キャリア（SoftBank/docomo/au）の携帯回線であれば、通話は全件自動で録音されるため、外出先でのやり取りも通話ログとして残ります。録音した通話は自動で要約され、活動履歴として自動生成されるため、架電後の記録入力にかかる時間を減らせます。通話の自動要約については、ChatGPT特集記事でも生成AIの活用例として取り上げています。

IP回線と携帯回線は1つの画面で切り替えて使えます（契約形態によって対応が異なるため、自社の契約でこの切り替えができるかは事前に確認が必要です）。切り替えができる契約であれば、オフィスからの発信はIP回線、外出先からの発信は携帯回線というように、担当者の状況に応じて発信元を使い分けられます。切り替えた場合でも、発着信の履歴や録音データは同じ画面上に集約されます。CRM連携により、発信者情報・通話時間・録音データ・文字起こし・自動要約などがCRM連携先にも自動で反映されるため、Salesforce連携先の営業管理を含め、携帯エディションの通話履歴もそのまま既存の営業管理に組み込めます。携帯エディションの詳細は社用携帯CRM連携／Comdesk Lead（コムデスク）携帯録音エディション、対応機能の全体像は機能一覧で確認できます。

よくある質問

退職時のデータ削除手順はどう進めればよいですか

私物端末（BYOD）を業務にも使っていた場合は、退職手続きのチェックリストに業務アプリのアンインストール、端末内に残る顧客情報・通話ログのキャッシュ削除、業務アカウントのアクセス権限停止を組み込んでおくと、削除漏れを防ぎやすくなります。誰が・いつ確認したかを記録に残しておくと、後から漏れの有無を追跡できます。

電波状況が悪い場所では、代わりにできる対応はありますか

携帯回線の電波が不安定な場所では、音質や接続に影響が出ることがあります。契約形態によってIP回線と携帯回線を切り替えられる場合は、電波の弱い場所ではWi-Fi環境などからIP回線発信に切り替える運用も検討できます。切り替えができない契約の場合は、電波の強いエリアへ移動してから架電する、事前に利用エリアで試験発着信をしておくといった対策が現実的です。

導入までにどのくらいの期間がかかりますか

必要な準備期間は、契約するプランや既存システムとの連携範囲によって異なります。具体的なスケジュールは資料請求やお問い合わせで確認できます。

電話をスマホで完結させても、記録と管理は一元化する

スマホでの通話を業務としてどう管理するかは、メリットや注意点、選び方の軸を踏まえて判断する最終的な分かれ目になります。Comdesk Leadは携帯回線での発着信・全通話録音・発着信/切断制御について特許を取得しており、契約形態によっては、IP回線と携帯回線を1つの画面で切り替えて使える構成です。対応キャリア（SoftBank/docomo/au）の携帯回線であれば、外出先でスマホから発信した通話も、オフィスのIP回線からの通話と同じ画面上で録音・要約され、活動履歴として自動生成されます。担当者が個別にメモを残さなくても、誰が・いつ・どの相手と話し、どのような結果だったかが記録として残るため、外出の多い営業担当の対応状況を組織としてそのまま把握できます。Comdeskの公表値では、携帯回線（070/080/090発信）で接続率が平均20%向上します（自社調べ・特定条件下の実績であり効果を保証するものではありません）。自社の運用に落とし込んだ場合の詳細は、資料請求ページでまとめて確認できます。

まとめ

スマホ対応のコールセンターシステムは、外出や直行直帰の多い営業体制において、社外での発着信を会社の記録として残すための選択肢になります。導入にあたっては、自社の外出頻度や端末の運用スタイルが向いているかを確認したうえで、セキュリティ対策・通信品質・BYOD運用時のルール整備といった注意点を洗い出し、サポート体制や費用対効果を含めた軸で比較することが判断の助けになります。Comdesk Leadの携帯エディションのように、契約形態によっては携帯回線とIP回線を1つの画面で扱える製品であれば、外出先の通話も含めて記録・管理を一本化できます。

この記事を書いた著者田中 玲奈

Comdesk Lead ／インサイドセールス

新卒から不動産会社でテレアポ・反響営業を3年経験後、株式会社Widsleyへ入社。現在はComdesk Leadを活用したインサイドセールス組織の立ち上げ・運用に従事。自社CTIを日次で使う立場から、架電効率・アポ率改善のノウハウを発信している。